住宅ローンで後悔しないための考え方｜無理のない返済計画を立てよう

もちろん、どれも大切です。

しかし、住宅ローンで後悔しないために最も重要なのは、
 住宅購入後も無理なく生活を続けられる返済計画を立てることです。
 

住宅ローン審査では、年収や勤務先、勤続年数、他の借入などをもとに借入可能額が決まります。
 

しかし、銀行から4,000万円借りられると言われたからといって、4,000万円借りることが最適とは限りません。

住宅購入後には、固定資産税や修繕費、教育費、車の買い替えなど、さまざまな支出があります。

そのため、銀行の借入可能額ではなく、自分たちが無理なく返せる金額から予算を考えることが大切です。

「今の家賃と同じくらいなら大丈夫」と考える方も多いですが、購入後の住居費は住宅ローンだけではありません。
 

マンションなら管理費や修繕積立金、駐車場代、戸建てなら将来の外壁や防水、設備交換などの修繕費も必要になります。

毎月のローン返済額だけではなく、住宅にかかる費用全体で考えることが重要です。

金融機関の審査では、年収に占める年間返済額の割合である「返済比率」が重視されます。
 

審査上は30〜35％程度まで認められるケースもありますが、上限まで借りると家計に余裕がなくなる可能性があります。

一つの目安として、返済比率20〜25％程度に抑えるなど、将来の支出にも対応できる余裕を持った計画を考えましょう。

住宅ローンを比較すると、どうしても金利に目が行きます。
 

しかし、

「変動金利なのか固定金利なのか」
「保証料や事務手数料はいくらなのか」
「団体信用生命保険の内容はどうなっているのか」

など、確認すべきポイントはほかにもあります。

金利だけではなく、総支払額や保障内容まで含めて比較することが大切です。

頭金を多く入れたり、繰り上げ返済をしたりすれば、住宅ローンの借入額や利息を減らすことができます。
 

しかし、それによって貯金をほとんど使ってしまうのは注意が必要です。

住宅購入後に急な修繕や病気、転職などが起きる可能性もあります。

住宅ローンを減らすことだけを考えず、
 万が一に備えた生活予備資金を手元に残しておくことも重要です。

住宅ローンは20年、30年、35年と長期間付き合っていくものです。

だからこそ大切なのは、

• 借りられる額ではなく返せる額で考える
• 住宅ローン以外の住居費も計算する
• 将来の支出に備えて余裕を持つ
• 金利だけで金融機関を選ばない
• 手元資金をしっかり残す

という考え方です。

住宅ローンを早く返すことや、できるだけ高い家を購入することがゴールではありません。

住宅ローンを検討する際は、「いくら借りられるか」だけではなく、「この返済額で将来も安心して暮らしていけるか」という視点を持ち、自分たちに合った無理のない資金計画を立てていきましょう。